児童思春期の強迫性障害の認知行動療法プログラムの研究3:家族関係の調整が必要な事例の特徴と方法
藤岡 勲 野中 舞子
児童思春期の強迫性障害に対し認知行動療法を行う際に家族要因が重要である中、介入プログラムにおいて家族要因が比較的強かった4事例を検討した。その結果、いずれの事例においても、家族要因から認知行動療法の実施が難しくなる側面があり、家族関係を考慮した対応が必要であることが明らかになった。
東京大学大学院教育学研究科臨床心理学コース紀要
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