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Basic information
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| Name | MENTA Masaru |
| Belonging department | |
| Occupation name | |
| researchmap researcher code | 5000104459 |
| researchmap agency | Bukkyo University |
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本報告では、世界規模で増大する発達障害に対して支援の柱であるCSTの考え方について述べた。その中心となるPTをさらに効果的なものとするためのPT研究の要因について整理する必要性がある。まず、PTを子どもの治療法とする海外の視点と親への支援法に軸足を置く本邦のPTにおける視点の違いについても指摘した。さらに、抱卵モデルを用いることで、PT研究においては治療者側そのものの要因、治療者側から親への要因、親から子どもへの要因と分けて考えることの必要性についても述べた。その上で、子どもの変容法としての行動的アプローチの要素、親の子どもに対しての見方、自分自身に対しての見方を変える認知的アプローチの要素について指摘した。本邦のPTプログラムのコアエレメントは行動的アプローチから成り立っているが、グループの運用については、認知的な要素が多くあると考えられる。本稿では、特に集団プログラムとして実施する際の、PT特有の治療的要因についても指摘した。この集団療法的効果をさらに高めるための治療的工夫についても今後検討していく必要があるだろう。本稿の後半では、思春期プログラムの開発に向けて、本邦でのPTがどの程度思春期対象の年齢にて実施されているかを検討したが、全PTの約15%程度の報告しかないことがわかった。その上で、特に海外の文献を中心に効果的なPTに向けて検討をおこなった。その結果、従来のPTをそのまま多様なニーズが生じる思春期に適用するためには、認知行動療法的アプローチを加えたり、マルチモード形式で実施する必要性が示唆されたといえる。