【目的】急性期病院に入院となった認知症高齢者はHAD（Hospitalization-Associated Disability）により，ADLや認知機能が低下するケースが少なくない．一方認知症ケアには多職種協働が効果的とされている．よって本研究の目的を認知症高齢者のHADを予防するためのIPW教育プログラムを作成しその効果を検討することとした．【方法】本研究は同一群前後比較研究である．研究対象者のA病院に勤務する看護師やセラピスト等の多職種スタッフ66名に対し1時間の教育介入を対面およびオンデマンドで実施した．教育介入前・1ヶ月後、6ヶ月後におけるIPW実践力の評価として，インタープロフェッショナルワーク実践能力評価尺度（CICS29）得点をANOVAにて解析した．教育内容はコミュニケ―ションを中心とした認知症ケアの基本と，IPWについてはHAD予防に必要な各職種の役割や職場風土の重要性等である．また教育後には，認知症高齢者のHAD評価の結果を院内ポスターおよびメールで毎月提示した．統計解析にはSPSS,Ver29.0を使用した．【結果】対象者は看護師35名，看護補助者8名，管理栄養士2名，PT8名，OT4名，ST3名，薬剤師5名，MSW1名であった．CICS29合計得点の平均値は介入前107.9，介入1か月後108.8，介入6か月後110.7で有意に点数が上昇した（ｐ＝.01）．また6つの下位尺度別では「チーム運営のスキル」（ｐ＝.00），「チームの目標達成行動」（ｐ＝.02）「チームの凝集性を高める態度」（p＜.00）で有意に上昇していた．【考察】結果として介入から6か月後まで点数が維持・向上していたことは特筆すべき点である．一般的に教育介入直後には点数が上昇し，その後低下する報告が多い．今回はHADの評価を毎月掲示したこと等がモチベーションの維持につながった可能性が考えられる．本結果より一定の教育効果が示唆されたと考える．【倫理的配慮】研究者が所属する機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した(2023-42-A）．
