【目的】医療支援を受け母国 に帰国した者に対しインタビューすることで，国際協 力を行う人道援助団体における作業療法士の役割につ いて検討． 【方法】 A団体からの医療支援を受けた経験がある者を対象（B氏）とし た．B氏の渡独していた期間に受けた医療支援に関す る内容および身体機能に関する内容等はA団体のカ ルテより収集した．B氏にオンラインで半構造化イン タビューを実施．内容より逐語録を作成しICFに分類．インタビューで得られた情報とカルテから得た情報に基づき，心身機能， 基本動作，日常生活動作，社会参加の変化を調査．【結果】 B氏は母国においてほぼ全ての四肢で拘縮と短縮が認められ，座位保持が困難な状態であった．3回目の帰国時には 平地での車椅子移動は自立していた．食事動作におい ても環境設定を行えば自立していた．インタビュー調 査にて，現在は大学生とビジネスマンとして生活して いることが分かった．しかしながら，屋内の移動を含 め，日常生活動作は全般に介助を要していた．【考察】 A団体の医療支援はドイツにおける高度な治 療を提供し，B氏に対しICFでの身体機能や活動， 参加の面で効果をもたらした．帰国後の年月を経て子 どもから成人へと成長を遂げた現在，B氏は社会とつ ながりのある生活を送っていた．B氏の母国では早期 に診断および治療を受けることが難しいとされ，障害 者の社会参加が低いことが課題とされている．そのよ うな中でB氏が幼少期に治療を受ける機会が得られ たことは，A団体が実施する医療支援の果たす役割 といえる．また，その中で作業療法士が関わり，車椅 子自走や食事の動作が自立できたことはA団体で活 動する作業療法士の役割であったと考える．一方，B 氏は帰国後に継続すべきリハビリは実施しておらず， かつて行っていた食事動作も介助を要している状況と なっていた．このことは，帰国後の母国におけるリハ ビリテーション環境を含めたドイツと母国の違いが十 分に考慮できていなかったことが原因と考える．国際 協力を行う際，帰国後の母国の文化および環境を配慮 した情報の共有が重要であることが示唆された．今回 は一症例であったため，今後はさらに多くの帰国した 者をフォローアップすることで課題を明確化し，国際 協力においてより充実した作業療法が行えるようにす る必要があると考える
